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海を抱く野球場、再び水面上へ
釜山北港再開発プロジェクトは都市発展に対する大きな抱負を持っているが、実際には注目に値するコンテンツが不足している状況だ。複合文化地区、親水空間、住宅団地など様々な施設が構想されたが、市民が実質的に感じられる『象徴的な空間』は依然として空席のままだ。このような状況は、今後の再開発の方向性を再考する必要があることを示唆している。
最近、北港に野球場を建設しようという提案が再び注目を集めている。協成総建の鄭哲源会長が2000億ウォンを寄付すると発表し、北港開発の議論が再び活性化している。このような動きが地域の発展にポジティブな影響を与えることが期待されている。
釜山は単なる体育施設を超えて、都市の象徴であり活力の中心的な役割を果たすことが期待されている。特に海を背景とした野球場のコンセプトは観光、文化、スポーツが調和し、北港開発の必要要素を満たす代替案として注目を集めている。このような複合コンテンツは釜山の魅力をさらに引き立てることに寄与するだろう。
ランドマーク用地、立地は最高…しかし土地価格も最高
釜山北港1段階再開発地域に位置するランドマーク用地である海洋文化地区は、象徴性が高い候補地として注目されている。ここは釜山駅と旅客ターミナルに近く、海景観を楽しむことができる最適な立地が整っている。過去には『映像文化複合体』として知られていたが、民間事業者の公募失敗により長期間放置されてきた。
しかし、開発の最大の障害はコストの問題だ。用地取得費は坪あたり約530万ウォンで、総額6083億ウォンが必要だ。建築および造成費を含めると、総額1兆2000億から1兆5000億ウォンに達すると予想されている。寄付金で集められた2000億ウォンは、全体費用の15%に過ぎず、かなりの公共財政投入が必須だ。もし都市計画が再度変更されるなら、社会的な論争も避けられないと考えられる。
北港ランドマーク用地開発計画の詳細については、以下の投稿を参照のこと。
自性台埠頭、時間はかかるが経済性と拡張性は『圧倒的』
代替案として浮上している場所は北港2段階再開発地域の自性台埠頭だ。この地域は2024年末に港の運営が終了した後、本格的に民間開発が始まる予定だ。面積は62万4000㎡で、これはランドマーク用地の5倍以上の規模を誇る。
特に国有地と公共所有の土地が多いため、土地確保に対する負担が少ない。長期賃貸と収益共有モデルが可能な点も民間投資を引き出すのに役立つだろう。この用地は平坦性と拡張性に優れ、今後MICE施設やレジャー団地など複合開発に非常に適していると評価されている。
欠点としては、行政手続きと都市計画の策定にかなりの時間がかかるという点がある。実際に着工が行われる時期は早くても2028年以降になる可能性が高い。
個人的には、ランドマーク用地は地価が高すぎて事業性が低下する。
'コンテンツ確保'と '市民が納得できる合理的な開発'のためには、自性台埠頭がより妥当である。
北港野球場は収益型コンプレックスへ進化すべき
釜山北港野球場は単に税金で建設され、シーズン中だけ使用される空間となってはいけない。海外の事例を見てみると、ニューヨークのシティフィールド、アトランタのトゥルイストパーク、日本のZOZOマリンスタジアムなどはコンサート、ショッピングモール、ホテルなどが併設された複合団地で、年間を通じて収益を生み出している。
釜山はこのような複合スポーツコンプレックスモデルを採用して、野球場を観光・文化資産へと発展させる必要がある。自性台埠頭はこのような条件に適した立地であり、今から体系的なマスタープランを策定すれば、釜山は単なる野球場を超えて、世界的なスポーツハブに成長することができるだろう。
この方向に進めば釜山はさらに多くの観光客と投資家を引き寄せ、文化とスポーツが調和する都市へと生まれ変わることができる。
サジク野球場の再建はまた別の課題
釜山のサジク野球場は2031年を目標に新たに建設される予定だ。2024年には設計公募が開始され、2028年には工事が着手され、2030年には完成する計画だ。
今回の新築球場は2万1千席の座席を備えており、グラウンドレベルが低く、開放感のある空間として造られる。また、様々な体験コンテンツを提供する新しい文化空間へと変貌する予定だ。
工事期間中はアジアード主競技場が仮球場として使用され、釜山市とロッテが費用を共同で負担する予定だ。
釜山、野球場を超えた都市ブランド再設定の機会
ランドマーク用地の場合、アクセス性と象徴性が優れており、短期間で着工が可能だが、コスト負担がかなり大きい。
一方、自性台埠頭は行政手続により時間がかかるが、経済性と拡張性の面で優れた利点がある。
北港野球場は単なるスポーツ施設ではなく、釜山の都市ブランドと未来競争力を新たに定義する機会となる。今は『格好よさ』を追求するのではなく、『持続可能性』を基準に最適な選択をするべき時だ。
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